11月15日は「いい遺言の日」だそうだ。
私は以前、遺言書の作成支援を事務所の中心的な仕事にしたいと思っていた。市民館で遺言相談会を開いたこともあるし、遺言書作成のチラシを自分で配って歩いたこともある。
けれども今、私の事務所では、遺言書作成支援を積極的に受け付けていない。
あんなにやりたかった仕事なのに、どうしてやめてしまったのだろう。
「遺言・相続」ではないのか
税理士と行政書士の両方の登録をし、事務所を借りて、相続の仕事を始めた頃のことだ。
私は、これからどんな仕事をしていこうかと考えていた。
もともと大学院では文化人類学を学んでいた。その後、公認会計士試験に合格して監査法人に勤務したものの、電卓を叩き、Excelとにらめっこすることが中心の仕事には、どうしてもなじめなかった。
税理士として独立したとはいえ、当時は相続税申告の実務経験もほとんどない。自分に税理士の仕事が務まるのか、不安もあった。
そんな私が強く興味を持ったのが、遺言書の作成支援だった。
一人の人の人生に向き合い、その人の語りに耳を傾ける。何を大切にしてきたのか、誰に何を残したいのかを聞き、一緒に考える。
そんな仕事が税理士や行政書士の仕事の一角にあると知ったとき、私はうれしかった。
私はもともと、人が自分の人生をどう意味づけるのかに関心があった。遺言書の作成を手伝う仕事なら、大学院で学んできたことともつながるのではないかと思った。
そこで、税理士や行政書士のホームページをいろいろ調べてみた。
ところが、不思議なことに気がついた。
どこも「相続・遺言」と書いてあるのだ。
遺言を書くのは生きているうちで、相続が始まるのは亡くなったあとだ。時間の順番からすれば「遺言・相続」ではないのか。
なぜ、みんな遺言をもっと前面に出さないのだろう。
当時の私には、それが不思議でならなかった。
補助金で作ったチラシ
遺言の仕事を始めようと思っても、開業したばかりの事務所には知名度がない。
そこで、チラシを作って配ることにした。チラシの制作には結構なお金がかかる。
そんなとき、広告宣伝費に国の補助金が使えると聞き、小規模事業者持続化補助金に応募することにした。
商工会議所の担当者や先輩の力を借りながら事業計画を練り、夢中になって申請書を書いた。何度も修正を重ね、ようやく提出した。
幸い、採択された。うれしかった。
これでチラシを作れる。遺言書作成支援の仕事を広げられるかもしれない。
そうして、ようやくチラシが出来上がった。
業者に配布を頼む一方で、自分でもチラシを抱えて、高齢者が多く住んでいそうな古い団地を歩いて回った。
しばらくして、事務所の留守番電話にメッセージが残っていた。
問い合わせだろうか。
期待して再生してみると、若い女性の怒った声が聞こえてきた。
「こんなものをポストに入れないでくれ」
苦情だった。
補助金の申請から始まって、事業計画を練り、採択を喜び、チラシを印刷し、自分の足で配って歩いた。
そこまでして、ようやく得られた反応が、これだった。
こたえた。
専門家から見れば、遺言書は本人の意思を実現し、残された家族の争いを防ぐための手段である。
けれども、人によっては、死を連想させる、忌むべきものなのかもしれない。
私が役に立つと思って配ったチラシを、「こんなもの」と呼ぶ人がいる。
家のポストに届くチラシは、どんな人が受け取るか分からない。その想像力が、私にはなかった。
自分がよいと思っているものを売ることの正しさを、疑っていなかったのだ。
駆け出しの、傲慢な専門家だったと思う。
遺言書はなかなか完成しない
それでも、私は遺言の仕事を続けた。
市民館で遺言相談会を開いたこともある。実際に依頼を受け、遺言書作成のお手伝いも重ねた。
そこで、もう一つの難しさに気がついた。
遺言書は、なかなか完成しないのである。
あるお客さんは、完成までに1年ほどかかった。その間、何度も事務所に足を運んでくださった。
別のお客さんは、半年ほどかかっただろうか。途中で必要な資料が届かなくなり、連絡も途絶えてしまった。
公正証書遺言を作成するには、公証人や証人との日程調整も必要になる。
私が証人になる場合には、もう一人の証人、公証人、そして私自身の予定をすり合わせる。ようやく候補日を考えて遺言者に確認しようとしても、肝心の本人から返事が来ない。
これは困った。
自分一人の予定ならともかく、ほかの人の予定も関係している。いつまで調整を続ければよいのかも分からない。
もちろん、遺言書を作る人には、その人なりの事情がある。
誰に何を残すかは、そう簡単に決められるものではない。途中で考えが変わることもあるだろう。
ただ、いったいいつまで待てばいいのか、私には分からなかった。
遺言を書く人のカレンダーと、事務所を営む私のカレンダーは、少し違っていたのだと思う。
売りにくく、終わりにくい仕事
後になって、マーケティングには「予防商品」という考え方があることを知った。
例えば、虫歯になって痛みが出れば、多くの人は歯科医院に行く。しかし、将来虫歯にならないための予防となると、必要性を理解していても、つい先延ばしにしてしまうことがある。
遺言書作成支援も、典型的な予防商品なのだと思う。
相続税申告は、すでに発生した問題に対応する仕事である。原則として、相続開始を知った日の翌日から10か月という申告期限もある。
依頼者にも税理士にも、その期限に向かって仕事を進める理由がある。
一方、遺言書には、通常そのような期限はない。
今日作らなくても、今日のところは困らない。
遺言書を作ろうかどうしようかと迷っている人からの問い合わせは多かった。
けれども、面談を設定してもキャンセルになることがある。面談が実現しても、相談だけで終わり、すぐに依頼につながるとは限らない。
そして、ようやく依頼を受けても、完成まで長い時間がかかることがある。
遺言は、売りにくいうえに、手離れの悪い仕事だった。
親切な専門家でいたかった
私が目指していたのは、依頼者に親切で、親身になって対応する専門家だった。
でも、遺言書作成支援の仕事でそれを実践しようとすると、どこまでも時間がかかってしまう。
正式に依頼するかどうかを迷っている人の相談に乗る。依頼を受けてからも、何度も話を聞き、考えが変わればまた検討する。
とことん付き合ってもよかった。
ただ、対応を重ねるほど、当初の報酬では収まらない仕事が増えていく。
本来なら、追加の報酬について途中で説明し、了承を得ればよかったのだと思う。
けれども、それを私は言い出せなかった。
そして最後に、請求書を作る段になって悩む。途中で何も言わなかったのに、ここで追加の報酬を請求するのか。
結局、請求額を減らした。
そんなことを繰り返していては、一人事務所の経営は成り立たない。
私は、依頼者に親切にしたくないのではない。
むしろ、親切な専門家であり続けたいからこそ、このままでは自分が潰れてしまうと思った。
そこで、遺言書作成支援を新規顧客向けの独立したサービスとして積極的に販売することをやめた。
「相続・遺言」という順番
開業した頃、同業者のホームページを見て、「相続・遺言」という順番を不思議に思った。
遺言のほうが先ではないのか、と。
私は、一人の人が生きているうちに遺言書を書き、その人が亡くなったら相続税申告をする、という順番を考えていた。
けれども、仕事を続けるうちに、別の順番が見えてきた。
今、私の事務所の中心にあるのは相続税申告である。相続税申告を通じてお付き合いのできたお客様が、今度は自分自身の遺言書を作ろうと考えることがある。そんなときには、作成のお手伝いをすることもある。
私の事務所でも、いつの間にか「相続・遺言」という順番になっていた。
その一方で、相続税申告の仕事にも、私は思いがけない魅力を見つけていた。
何年分もの預金通帳を調べ、相続人から故人の暮らしぶりを聞く。書類の記録と家族の言葉が結びつき、一度も会ったことのない故人の姿が、ふっと立ち上がってくることがある。
それだけではない。故人を取り巻いていた家族の姿も、少しずつ見えてくる。本人から直接話を聞くのとは、また違った奥深さがある。
私は遺言を売るのをやめた。
その代わり、相続税申告という仕事の中に、かつて遺言に求めていた人間の物語を見つけた。
